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沿革

明治
1868年-1912年

1887年(明治20年)

  • 東京製綱会社(資本金7万円 東京府麻布区)創立
  • 本邦初の工業用マニラ麻ロープ製造を開始

1893年(明治26年)

  • 商法制定により社名を現在の東京製綱株式会社に
    改める

1896年(明治29年)

  • 東京株式取引所に上場

1897年(明治30年)

  • 深川工場設置(国内初のワイヤロープ製造を開始)

1906年(明治39年)

  • 小倉工場(ワイヤロープ製造)設置

大正
1912年-1926年

1925年(大正14年)

  • 川崎工場(ワイヤロープ・麻ロープ製造)設置

昭和
1926年-1989年

1951年(昭和26年)

  • 研究所設置(一連の新鋭機を導入、生産設備の合理化・近代化を図る)

1959年(昭和34年)

  • 東綱商事株式会社(鋼索鋼線等の販売)設立

1960年(昭和35年)

  • 東新鋼業株式会社(高級線材の圧延)設置

1964年(昭和39年)

  • 株式会社東綱磐田製作所(極細ワイヤロープ製造)設立(のち、株式会社東京製綱磐田製作所に改称)
  • 東洋製綱株式会社(ワイヤロープ製造)を合併し、
    泉佐野工場を設置

1970年(昭和45年)

  • 川崎工場を移転拡張し、世界的規模の土浦工場
    (鋼索鋼線、道路安全施設等製造)を設置
  • 東京製綱スチールコード株式会社(スチールコード製造)設立
  • 株式会社東綱機械製作所(鋼索鋼線製造用機械製作)
    設立

土浦工場

1971年(昭和46年)

  • 大阪ロープ工業株式会社(ワイヤロープ製造)を合併

1981年(昭和56年)

  • アメリカ ケンタッキー州ダンビル市に
    ATR Wire&Cable Co., Inc.
    (スチールコード及びビードワイヤ製造)設立

1985年(昭和60年)

  • 日鐵ロープ工業株式会社(ワイヤロープ製造)を合併

1987年(昭和62年)

  • 創立100年を迎える

1988年(昭和63年)

平成
1989年-

1999年(平成11年)

  • 株式会社東京製綱磐田製作所を清算

2000年(平成12年)

  • 東新鋼業株式会社における生産停止

2001年(平成13年)

  • 東綱商事株式会社を合併
  • トーコーテクノ株式会社(土木建築工事)を設立

2002年(平成14年)

  • 小倉工場閉鎖

2003年(平成15年)

  • 泉佐野工場を堺工場に集約
  • ATR Wire&Cable Co., Inc. が
    米国連邦破産法チャプター11の
    会社更生手続きを申請し清算

2004年(平成16年)

  • 上海事務所開設
  • 中国江蘇省江陰市に江蘇双友東綱金属製品有限公司
    (橋梁用ワイヤの製造)設立
  • ワイヤロープ製品の営業体制再構築を目的として
    当社グループ会社再編
    1. 株式会社東綱ワイヤロープ東日本を設立
    2. 株式会社内外岩田を
      株式会社東綱ワイヤロープ西日本に名称変更
    3. 北海道トーコー株式会社に新たにワイヤロープ販売機能を付加

2005年(平成17年)

  • 東京製綱海外事業投資株式会社(海外事業への投資)設立
  • 中国江蘇省常州市に東京製綱(常州)有限公司
    (タイヤ用スチールコードの製造)設立

東京製綱(常州)有限公司

2006年(平成18年)

  • 東京製綱ベトナム有限責任会社
    (エレベータロープ製造)設立
  • 株式会社吊橋設計(設計コンサルタント)設立

東京製綱ベトナム有限責任会社

2007年(平成19年)

  • 東京製綱スチールコード株式会社を合併

2008年(平成20年)

  • 本社事務所移転

2009年(平成21年)

  • 株式会社東綱機械製作所を合併

2010年(平成22年)

  • カザフスタン共和国のアルマティ市に
    カザフスタン事務所設立
  • 香港事務所設立
  • 中国江蘇省常州市に東京製綱(常州)機械有限公司(ワイヤソー製造)設立
  • ロシアの首都モスクワにモスクワ事務所設立
  • マレーシアのジョホールに東京製綱マレーシア
    (ソーワイヤ製造)を設立

2011年(平成23年)

  • 東京製綱(上海)貿易有限公司を設立

2012年(平成24年)

  • 東京ロープエンジニアリング有限会社を設立
    (在モスクワ)
  • 東京製綱(香港)有限公司を設立
  • Cable Technologies North America, Inc. を設立
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